タグ: 新エネルギー・産業技術総合開発機構

NTNが参画する水素ステーションの低コスト化・高度化基盤技術開発プロジェクトがNEDO公募事業に採択

NTNは,新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募した「競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業」において,九州大学などの法人・機関とともに「水素ステーションの低コスト化・高度化基盤技術開発プロジェクト」を提案し,開発テーマとして採択された。

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NEDO「グリーンイノベーション基金事業/CO₂等を用いた燃料製造技術開発プロジェクト」にENEOS,出光興産などが採択

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は,「グリーンイノベーション基金事業/CO₂等を用いた燃料製造技術開発プロジェクト」に係る公募を実施,8件の提案について審査を行い,実施予定先を発表した。

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出光興産,年産10万kL級ATJ製造商業機の開発に向けた取り組みがNEDOグリーンイノベーション基金に採択

出光興産が実施する「最先端のATJプロセス技術を用いたATJ実証設備の開発と展開」が,新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/CO₂等を用いた燃料製造技術開発プロジェクト」の一つとして採択された。

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ENEOS,CO₂フリー水素サプライチェーン構築の実証事業4件がグリーンイノベーション基金事業に採択

ENEOSは,同社がCO₂フリー水素サプライチェーンの構築に向けて実施する4件の実証事業が,新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」として採択されたことを発表した。

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島津製作所,東京大学など,NEDOの事業成果を集約したプラットフォームを構築

NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2016年度から2020年度まで実施中のプロジェクト「高輝度・高効率次世代レーザー技術開発」で開発された最先端のレーザー光源や加工機を集約し,東京大学,産業技術総合研究所,三菱電機,スペクトロニクス,大阪大学,浜松ホトニクス,パナソニック,パナソニック スマートファクトリーソリューションズ,金門光波,千葉工業大学,レーザー技術総合研究所,ギガフォトン,島津製作所は,各装置が持つ加工品質の計測・評価技術やデータベースといった共通基盤技術を組み合わせることで,レーザー加工の課題解決に寄与するプラットフォーム「柏 IIプラットフォーム」を構築した。

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全国オイルリサイクル協同組合,2017年度(第22回)通常総会が開催される

全国オイルリサイクル協同組合は,2017年5月24日(水)に東京都内で第22回通常総会を開き,2016年度の事業報告および2017年度の事業計画案などの議案を審議し,了承された。役員改選では,理事長に長谷川 徹 氏(環境開発工業)が再任され,5期目となる。副理事長には眞田 稔也 氏(朝田商会),鈴木 宏政 氏(天星製油),事務局の池田 寿文 専務理事もそれぞれ再任した。

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関西潤滑懇談会,創立70周年記念総会・特別講演が開催される

関西潤滑懇談会は1955年10月潤滑技術の向上を目的に,関西地区の学界,業界の研究者により発足。2025年に創立70周年を迎え,2025年11月14日(金)関西大学 梅田サテライトキャンパス(大阪市北区)にて「関西潤滑懇談会 創立70周年記念 総会・特別講演」を開催した。

トライボコーティング技術研究会,第28回シンポジウムと岩木賞贈呈式を2026年2月20日に開催

トライボコーティング技術研究会は,2026年2月20日(金)に理化学研究所和光研究所 鈴木梅太郎記念ホール(埼玉県和光市)にて第28回シンポジウム「トライボコーティングの現状と将来―DLCによる防汚コーティング,磁気研磨の進化,バイオマスプラスチックの車載応用―」を開催し,第18回岩木トライボコーティングネットワークアワード(岩木賞)の贈呈式と,受賞者による記念講演を行う。

TRAMI,「第8回公開フォーラム」開催される

自動車用動力伝達技術研究組合(Transmission Research Association for Mobility Innovation,TRAMI,理事長:平工 良三 氏・日産自動車)は,2025年11月18日(火),東京都立産業貿易センター浜松町館(東京都港区)で「第8回公開フォーラム」を会場・オンラインのハイブリッド形式で開催した。

アマノ,地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ,京都大学と共同研究を開始

アマノと,アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは,京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で,測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合,アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し,その真正性を証明する仕組みを構築するため,共同研究を開始した。

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