コスモ石油グループ，組織改定を発表
コスモエネルギーホールディングス，コスモエネルギー開発，コスモ石油，コスモ石油マーケティングは，2019年4月1日付で組織改定を実施することを発表した。
続きを読むタグ: コスモ石油
コスモ石油ルブリカンツ，CEPSAとの潤滑油事業提携に関する覚書締結
2019年1月24日（木），コスモ石油（代表取締役社長：田中 俊一）の子会社のコスモ石油ルブリカンツ（代表取締役社長：砂野 義充）は，スペインの総合石油会社Compañía Española de Petróleos, S.A.U.（取締役最高経営責任者：Mr. Pedro Miró Roig，以下CEPSA）の子会社のCEPSA COMERCIAL PETRÓLEO, S.A.U.（代表者：Mr. Álvaro Díaz Bild）と，潤滑油事業における業務提携に関する覚書を締結したことを発表した。
続きを読むコスモ石油ルブリカンツ，ディーゼルオイル最新省燃費規格を取得
コスモ石油の100％子会社であるコスモ石油ルブリカンツが販売するディーゼルオイル，「コスモECOディーゼル 光星（こうせい）」がディーゼルオイルの新規格JASO「DH-2F」を取得した。同規格は，2017年4月に制定，10月より表示を開始した，燃料基準を規定した世界で初めてのディーゼルエンジン油規格。従来の「DH-2」の性能に省燃費性能を付与した最高水準の規格となる。
続きを読むコスモ石油，スペインのセプサ社と戦略的包括提携合意契約を締結
コスモ石油とスペインの総合石油会社であるCompañía Española de Petróleos, S.A.U（CEPSA セプサ）は，石油関連事業に関する戦略的包括提携合意契約を締結した。
続きを読む出光興産・コスモ石油など，カタールのラファン・リファイナリー2へ資本参加
出光興産，コスモ石油，丸紅，三井物産は，カタール国営石油公社であるカタール・ペトロリアム（QP）およびトタールと共同で，「ラファン・リファイナリー2」へ出資することで合意し，合弁契約に調印した。出資比率は，QPが84％。トタールが10％，出光興産が2％，コスモ石油が2％，丸紅が1％，三井物産が1％となっている。
続きを読む
全て
最新
全て
トップレートホンダ，四輪事業本部を再編，四輪開発機能を本社へ統合
ホンダは，2020年2月18日（火），同年4月1日付で事業運営体制を変更し，研究開発子会社の本田技術研究所（埼玉県和光市）の四輪車の開発機能をホンダ本体に統合することを発表した。
- 潤滑剤・化学品
- 潤滑関連機器
- 測定・分析
- 自動車・輸送
- 機械・金属
- エネルギー
- IoT・AI
- 環境
- その他
ケミカルリサイクル・ジャパン，「広域自治体における資源循環システム構築の実証事業」に参加
出光興産の子会社であるケミカルリサイクル・ジャパン（以下，CRJ）は，経済産業省の「2025年度 資源自律経済確立産官学連携加速化事業費（広域自治体における資源循環システムの構築に向けた実証事業）」に参加する。
2025年度「第30回全国技術研修会」が開催される―全国工作油剤工業組合
全国工作油剤工業組合（全工油）は，2025年11月13日（木）～14日（金）の2日間，KKRホテル名古屋（名古屋市中区）で，2025年度「第30回全国技術研修会」を開催，工作油剤の若手技術者，賛助会員の原材料メーカーや商社など96名が参加した。
アマノ，地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ，京都大学と共同研究を開始
アマノと，アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは，京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で，測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合，アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し，その真正性を証明する仕組みを構築するため，共同研究を開始した。
東京理科大・佐々木研究室の「第38回トライボサロン」開催される
東京理科大学・佐々木研究室（佐々木 信也 教授）が主催する「トライボロジーサロン（トライボサロン）」の第38回研究会が2025年11月22日（土），同研究室がある東京理科大学葛飾キャンパス（東京都葛飾区）とオンラインのハイブリッドで開催された。
アマノ，地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ，京都大学と共同研究を開始
アマノと，アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは，京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で，測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合，アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し，その真正性を証明する仕組みを構築するため，共同研究を開始した。
NTN，移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が「WIPO GREEN」に登録
NTNが開発した移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が，国連の専門機関である世界知的所有権機関（World Intellectual Property Organization，以下，WIPO）が運営する環境技術の活用を促進するためのプラットフォーム「WIPO GREEN」に登録された。
日本能率協会が「ものづくりトランスフォーメーション賞（MzX賞）」を創設
日本能率協会（JMA）は，デジタル技術を活用した製造業の先進的な変革事例を表彰する新制度「ものづくりトランスフォーメーション賞（略称：MzX賞）」を創設した。
ケミカルリサイクル・ジャパン，「広域自治体における資源循環システム構築の実証事業」に参加
出光興産の子会社であるケミカルリサイクル・ジャパン（以下，CRJ）は，経済産業省の「2025年度 資源自律経済確立産官学連携加速化事業費（広域自治体における資源循環システムの構築に向けた実証事業）」に参加する。
「2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業発表される
モノづくり日本会議／日刊工業新聞社は2025年10月31日（金），「第22回／2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業を発表した。
