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日本産業洗浄協議会,「洗浄技術フォーラム2019」を開催

日本産業洗浄協議会(JICC)は,2019年9月4日(水)~6日(金)にパシフィコ横浜(横浜市西区)で開催される「2019洗浄総合展」(主催:日本洗浄技能開発協会,日本産業洗浄協議会,日刊工業新聞社)にて,9月5日(木)に「第23回JICC洗浄技術フォーラム2019~IoT,EV,5Gそしてスマートソサエティー時代の洗浄技術を考える~」を開催する。

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日本産業洗浄協議会,「洗浄技術フォーラム2018」,「産業洗浄 洗浄ビジネスセミナー」を開催

日本産業洗浄協議会(JICC)は,2018年10月17日(水)から,東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「2018洗浄総合展」(主催:日本洗浄技能開発協会,日本産業洗浄協議会,日刊工業新聞社)にて,「第22回JICC洗浄技術フォーラム2018」,「第5回JICC産業洗浄 洗浄ビジネスセミナー」を開催する。

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日本産業洗浄協議会,「第4回JICC産業洗浄 商流セミナー」を洗浄総合展で開催

日本産業洗浄協議会(JICC)は,2017年11月29日(水)~12月1日(金)の3日間,東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「2017洗浄総合展」(主催:日本洗浄技能開発協会,日本産業洗浄協議会,日刊工業新聞社)にて,11月29日に「第4回JICC産業洗浄 商流セミナー」を開催する。

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産洗協,「JICC洗浄技術フォーラム2016」,「JICC産業洗浄 商流セミナー」を洗浄総合展で開催

日本産業洗浄協議会(JICC)は,2016年10月19日(水)~21日の3日間,東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「2016洗浄総合展」(主催:日本洗浄技能開発協会,日本産業洗浄協議会,日刊工業新聞社)にて,「第20回JICC洗浄技術フォーラム2016」,「第3回JICC産業洗浄 商流セミナー」を開催する。

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日本産業洗浄協議会,「2015年産業洗浄優秀新製品賞」を発表

日本産業洗浄協議会(JICC)は2015年10月1日(木),「2015年産業洗浄優秀新製品賞」を発表した。産業洗浄優秀新製品賞(JICC Best New Product Award)は,工業部品洗浄にかかわる地球環境保護および技術振興を図り,わが国産業の発展に寄与することを目的として本年度より新設された。本年度は2012年4月以降に開発・商品化された新規性・独創性に富む10製品が選ばれた。

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オリエント・エンタプライズ,4秒で固まる液体プラスチック補修材「BOMDIC EVO」を新発売

オリエント・エンタプライズは,UVを4秒照射するだけで硬化する液体プラスチック補修材「BOMDIC EVO」の国内での販売を2018年8月23日(木)から開始した。 同製品は,“4秒”でプラスチックへ硬化するのが特長で,何層にも積層が可能となり,さらに研磨・塗装もできる。今まで接着剤では出来なかった,“修復・造形”が可能となった。

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関西潤滑懇談会,創立70周年記念総会・特別講演が開催される

関西潤滑懇談会は1955年10月潤滑技術の向上を目的に,関西地区の学界,業界の研究者により発足。2025年に創立70周年を迎え,2025年11月14日(金)関西大学 梅田サテライトキャンパス(大阪市北区)にて「関西潤滑懇談会 創立70周年記念 総会・特別講演」を開催した。

トライボコーティング技術研究会,第28回シンポジウムと岩木賞贈呈式を2026年2月20日に開催

トライボコーティング技術研究会は,2026年2月20日(金)に理化学研究所和光研究所 鈴木梅太郎記念ホール(埼玉県和光市)にて第28回シンポジウム「トライボコーティングの現状と将来―DLCによる防汚コーティング,磁気研磨の進化,バイオマスプラスチックの車載応用―」を開催し,第18回岩木トライボコーティングネットワークアワード(岩木賞)の贈呈式と,受賞者による記念講演を行う。

TRAMI,「第8回公開フォーラム」開催される

自動車用動力伝達技術研究組合(Transmission Research Association for Mobility Innovation,TRAMI,理事長:平工 良三 氏・日産自動車)は,2025年11月18日(火),東京都立産業貿易センター浜松町館(東京都港区)で「第8回公開フォーラム」を会場・オンラインのハイブリッド形式で開催した。

アマノ,地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ,京都大学と共同研究を開始

アマノと,アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは,京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で,測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合,アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し,その真正性を証明する仕組みを構築するため,共同研究を開始した。

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