ダイセル・エボニック，「ポリプラ・エボニック」に社名変更
ダイセル・エボニックの日本側親会社であるダイセルは，2021年12月に持株持分を関連子会社であるポリプラスチックスへと移転した。
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ダイセル・エボニックのPEEK樹脂「ベスタキープ®」が，丸八の熱可塑性UDテープに採用
ダイセル・エボニックのPEEK樹脂「ベスタキープ®」が，丸八の熱可塑性UDテープに採用された。丸八の厚み調整技術により繊維を均一に配列させることで，1～2割強度が上昇し，射出成形に比べてコンポジット化により弾性率を約10％アップさせ，薄肉化・軽量化を実現している。
続きを読むダイセル・エボニック，高機能ポリアミド事業を再編
ダイセル・エボニックは，ドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州のマール・ケミカルパークにポリアミド12（PA12）とその前駆体の製造設備を新設する。投資額は約4億ユーロで，2021年前半に稼動する予定。
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ダイセル・エボニックのPEEK樹脂，高速液体クロマトグラフィー用カラム管に採用
ダイセル・エボニックは，PEEK樹脂「ベスタキープ」が，ケミテスの高機能プラスチック製高速クロマトグラフィー用のカラム管に採用されたと発表した。高速液体クロマトグラフィー分析は，技術の向上により従来のステンレススチール製カラムから溶出する金属イオンやカラム管への成分の吸着が問題視されるようになったが，同樹脂製のカラムを使用することにより，汚染を防ぐことが可能となる
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ダイセル・エボニック，PEEK樹脂「ベスタキープ（R） Care」が医療機器用ネジに日本初採用
ダイセル・エボニックは，同社のポリエーテルエーテルケトン（Polyether Ether Ketone：PEEK）樹脂「ベスタキープ（R） Care」が日本ケミカルスクリューの医療機器向けネジに国内で初めて採用されたと発表した。
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ダイセル・エボニックの靴底用複合フィルム「R-COMPO」がリーガルウォーカーに採用
ダイセル・エボニックの複合フィルム「R-COMPO（R）（アール・コンポ）」が，リーガルコーポレーションが今秋冬より発売する紳士用機能性ブーツ「リーガルウォーカー284WBBW」のソール部材として採用されることとなった。
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トップレートフロン3団体が2013年10月に合併
フロン類の回収・排出抑制などの事業を行っている，オゾン層・気候保護産業協議会（JICOP），日本冷媒・環境保全機構（JRECO），フロン回収推進産業協議会（INFREP）の3団体が，2013年10月1日に合併する。
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EMGルブリカンツ，1/1よりENEOSと合併
EMGルブリカンツ（EMGL）は，2026年1月1日（木）付でENEOSと合併したことを発表した。
「第84回切削油技術研究会総会」，開催される
切削油技術研究会（会長：佐橋 稔之 氏，住友電気工業）は，2025年12月5日（金）アルカディア市ヶ谷（東京都千代田区）にて「第84回切削油技術研究会総会」を開催した。
「第84回切削油技術研究会総会」，開催される
切削油技術研究会（会長：佐橋 稔之 氏，住友電気工業）は，2025年12月5日（金）アルカディア市ヶ谷（東京都千代田区）にて「第84回切削油技術研究会総会」を開催した。
TRAMI，「第8回公開フォーラム」開催される
自動車用動力伝達技術研究組合（Transmission Research Association for Mobility Innovation，TRAMI，理事長：平工 良三 氏・日産自動車）は，2025年11月18日（火），東京都立産業貿易センター浜松町館（東京都港区）で「第8回公開フォーラム」を会場・オンラインのハイブリッド形式で開催した。
NTN，「NTNポータブル異常検知装置」の販売を拡大
NTNは，「NTNポータブル異常検知装置」の販売を拡大している。
NTN，移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が「WIPO GREEN」に登録
NTNが開発した移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が，国連の専門機関である世界知的所有権機関（World Intellectual Property Organization，以下，WIPO）が運営する環境技術の活用を促進するためのプラットフォーム「WIPO GREEN」に登録された。
Quantum Mesh，液浸冷却システム「KAMUI」の特許を取得
Quantum Meshは，同社が開発・商用運用してきた液浸冷却システム「KAMUI」に関わる独自技術について，包括的特許（特願2025-036914）を取得した。
ケミカルリサイクル・ジャパン，「広域自治体における資源循環システム構築の実証事業」に参加
出光興産の子会社であるケミカルリサイクル・ジャパン（以下，CRJ）は，経済産業省の「2025年度 資源自律経済確立産官学連携加速化事業費（広域自治体における資源循環システムの構築に向けた実証事業）」に参加する。
「2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業発表される
モノづくり日本会議／日刊工業新聞社は2025年10月31日（金），「第22回／2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業を発表した。
