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BPジャパン,カストロールWebセミナー 切削油剤基礎講座を2/25に開催

BPジャパンは,カストロールWebセミナー 切削油剤基礎講座「切削油剤って何ですか? What is Metalworking Fluid?」を2021年2月25日(木)10:30より開催する。Microsoft Teamsを使ったオンラインセミナーとなる。入社5年以内の方や切削油剤の基礎を復習されたい方が対象で,受講料は無料。参加にあたっては,同社HPの参加申し込みフォームより申込みが必要。

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ONYX InSight社とBPジャパン,ギアボックス予知保全に関するシンポジウムが開催される

回転機械の状態監視技術や予知保全とコンサルティングを手掛けるONYX InSight(オニックス・インサイト)社とBPジャパンの両社は2019年5月24日(金),都内でギアボックス予知保全に関するシンポジウム「ONYX InSight テクニカルシンポジウム」を昨年に続き共同開催し,風力設備や工場の需要家など約40人が参加した。

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ギアボックス予知保全サービスの最新技術動向に関するセミナーが開催される―オニックス・インサイト,BPジャパン

英国を拠点に予知保全とコンサルティングを手掛けるオニックス・インサイト社とBPジャパンの両社は2018年5月18日,都内で「ギアボックス テクニカルセミナー」を共同開催し,設備や工場の需要家など約50人が参加した。

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「BPマリンテクニカルフォーラム2018」開催される

BPジャパンは2018年5月25日(金),都内で「BPマリンテクニカルフォーラム2018」を開催した。当日は船主,船舶管理会社,造船所,船級協会,学識経験者,商社等約140人が参加した。同社では同フォーラムを2008年より2年毎に開催しており,燃料油や燃焼,そして潤滑油や潤滑に関わる問題点とその解決方法,さらには将来の燃料油や潤滑油に対する意見交換の場として最近では東京と共に船主の多い愛媛県今治市でも開催している。

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「カストロールインダストリアル全国代理店会」開催される―BPジャパン

BPジャパンは,2018年2月2日(金)に目黒雅叙園(東京都目黒区)で「カストロールインダストリアル全国代理店会」を開催,工業用潤滑油や切削油などを販売する全国の代理店約50社が参加した。
 冒頭に加藤 雅生 氏(カストロールインダストリアル事業本部長)は,2018年にカストロールブランドの工業用潤滑油新製品として11製品を2月13日以降順次発売することを発表した。

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昭和シェル石油,公開シンポジウム「エネルギー持続性への挑戦」共催

昭和シェル石油は,2008年9月29日午後1時から丸ビルホール(東京都千代田区)で東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)主催の第2回公開シンポジウム「エネルギー持続性への挑戦」を共催する。第1回は21世紀の「エネルギー供給」体制についての技術的側面を中心に議論を行った。

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関西潤滑懇談会,創立70周年記念総会・特別講演が開催される

関西潤滑懇談会は1955年10月潤滑技術の向上を目的に,関西地区の学界,業界の研究者により発足。2025年に創立70周年を迎え,2025年11月14日(金)関西大学 梅田サテライトキャンパス(大阪市北区)にて「関西潤滑懇談会 創立70周年記念 総会・特別講演」を開催した。

トライボコーティング技術研究会,第28回シンポジウムと岩木賞贈呈式を2026年2月20日に開催

トライボコーティング技術研究会は,2026年2月20日(金)に理化学研究所和光研究所 鈴木梅太郎記念ホール(埼玉県和光市)にて第28回シンポジウム「トライボコーティングの現状と将来―DLCによる防汚コーティング,磁気研磨の進化,バイオマスプラスチックの車載応用―」を開催し,第18回岩木トライボコーティングネットワークアワード(岩木賞)の贈呈式と,受賞者による記念講演を行う。

TRAMI,「第8回公開フォーラム」開催される

自動車用動力伝達技術研究組合(Transmission Research Association for Mobility Innovation,TRAMI,理事長:平工 良三 氏・日産自動車)は,2025年11月18日(火),東京都立産業貿易センター浜松町館(東京都港区)で「第8回公開フォーラム」を会場・オンラインのハイブリッド形式で開催した。

アマノ,地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ,京都大学と共同研究を開始

アマノと,アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは,京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で,測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合,アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し,その真正性を証明する仕組みを構築するため,共同研究を開始した。

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