三洋化成工業，有機正極二次電池の開発に向けた研究が防衛装備庁の研究課題公募で採択
ソフトバンク，三洋化成工業，ORLIB，日本ケミコン，および産業技術総合研究所（産総研）は，防衛装備庁の「安全保障技術研究推進制度」に係る2022年度新規採択研究課題の公募で，ソフトバンクが研究代表機関となって提案した研究課題「有機正極二次電池の充放電機構の解明と高エネルギー密度化の研究」が採択されたことを発表した。
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東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会，第1回総会が開催される―産業技術総合研究所
産業技術総合研究所（産総研）は，東京湾岸ゼロエミッションイノベーション協議会（ゼロエミベイ）が第1回総会をWeb会議を中心に開催し，約90の企業，大学，研究機関，行政機関などが参加したと発表した。
続きを読むジェイテクトと産総研，スマートファクトリー連携研究ラボを設立
ジェイテクトと産業技術総合研究所（産総研）は2019年4月23日（火），共同で「ジェイテクト-産総研 スマートファクトリー連携研究ラボ」を2019年6月に設立することを発表した。研究テーマは「加工機・生産ラインのスマート化（知能化，自律化）およびその要素技術の研究開発」とし，CPS（サイバー・フィジカル・システム）による加工機の自律化技術の研究開発，生産ラインの自律的最適化を可能とするCPPS（サイバー・フィジカル・プロダクション・システム）の研究開発，さらに関連要素技術の融合による次世代スマートファクトリーの実現の推進をめざす。
続きを読む産総研，インドネシア技術評価応用庁とバイオ・環境分野で提携
産業技術総合研究所（産総研）は2011年2月24日，インドネシア・ジャカルタでインドネシア技術評価応用庁（BPPT）と包括的研究協力覚書を締結した。産総研とBPPTは，日本とインドネシアを代表する最大規模の公的研究機関。双方で関心の高いライフサイエンス分野，環境・エネルギー分野，地球科学分野，材料・製造技術・ナノテクノロジー分野，情報技術・電子工学分野などの研究開発を推進するため，連携を強化していくという。
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2022年1月の機械受注統計
内閣府が発表した2022年1月の機械受注統計によると，民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額（季節調整値）は，前月比2.0％減の8,996億円だった。
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ケミカルリサイクル・ジャパン，「広域自治体における資源循環システム構築の実証事業」に参加
出光興産の子会社であるケミカルリサイクル・ジャパン（以下，CRJ）は，経済産業省の「2025年度 資源自律経済確立産官学連携加速化事業費（広域自治体における資源循環システムの構築に向けた実証事業）」に参加する。
2025年度「第30回全国技術研修会」が開催される―全国工作油剤工業組合
全国工作油剤工業組合（全工油）は，2025年11月13日（木）～14日（金）の2日間，KKRホテル名古屋（名古屋市中区）で，2025年度「第30回全国技術研修会」を開催，工作油剤の若手技術者，賛助会員の原材料メーカーや商社など96名が参加した。
アマノ，地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ，京都大学と共同研究を開始
アマノと，アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは，京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で，測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合，アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し，その真正性を証明する仕組みを構築するため，共同研究を開始した。
東京理科大・佐々木研究室の「第38回トライボサロン」開催される
東京理科大学・佐々木研究室（佐々木 信也 教授）が主催する「トライボロジーサロン（トライボサロン）」の第38回研究会が2025年11月22日（土），同研究室がある東京理科大学葛飾キャンパス（東京都葛飾区）とオンラインのハイブリッドで開催された。
アマノ，地震前兆信号を時刻証明する事前防災システム構築へ，京都大学と共同研究を開始
アマノと，アマノのグループ会社であるアマノセキュアジャパンは，京都大学大学院情報学研究科 梅野 健 教授の研究グループと共同で，測位衛星で観測したデータあるいは京都大学に設置する電離層観測装置により電離圏および地殻変動などの地震前兆現象に関連する異常が発生した場合，アラート情報および根拠データ等にタイムスタンプを付与し，その真正性を証明する仕組みを構築するため，共同研究を開始した。
NTN，移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が「WIPO GREEN」に登録
NTNが開発した移動型独立電源「N³ エヌキューブ」の技術が，国連の専門機関である世界知的所有権機関（World Intellectual Property Organization，以下，WIPO）が運営する環境技術の活用を促進するためのプラットフォーム「WIPO GREEN」に登録された。
日本能率協会が「ものづくりトランスフォーメーション賞（MzX賞）」を創設
日本能率協会（JMA）は，デジタル技術を活用した製造業の先進的な変革事例を表彰する新制度「ものづくりトランスフォーメーション賞（略称：MzX賞）」を創設した。
ケミカルリサイクル・ジャパン，「広域自治体における資源循環システム構築の実証事業」に参加
出光興産の子会社であるケミカルリサイクル・ジャパン（以下，CRJ）は，経済産業省の「2025年度 資源自律経済確立産官学連携加速化事業費（広域自治体における資源循環システムの構築に向けた実証事業）」に参加する。
「2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業発表される
モノづくり日本会議／日刊工業新聞社は2025年10月31日（金），「第22回／2025年超モノづくり部品大賞」受賞企業を発表した。
