経済産業省が発表した2018年3月の潤滑油販売量は，前年同月比2.6％減の22万5,921kLだった。用途別に見ると，車両用が同2.0％増の8万6,727kL，うちガソリンエンジン油が同6.2％増の3万9,833kL，ディーゼルエンジン油が同3.2％減の2万3,992kL，ギア油やATF（自動変速機専用オイル），LPG車用エンジン油などその他車両用は同0.7％増の2万2,902kLだった。船舶用エンジン油は同3.4％減の1万3,136kL。工業用は同5.5％減の12万6,058kL，うち機械油が同1.0％減の2万9,772kL，金属加工油が同1.0％減の1万3,325kL，電気絶縁油が同9.8％増の5,284kL，シリンダー油や離型油などその他特定用途向けが同5.6％減の5万3,901kL，マシン油やスピンドル油などその他の潤滑油が同15.0％減の2万3,776kLだった。（’18 6/6）
経産省 資源エネルギー庁，石油元売事業者や潤滑油事業者団体に対して潤滑油供給の偏りや安定供給の確保を要請
経済産業省 資源エネルギー庁は，中東情勢の悪化の影響により一部で潤滑油の供給に偏りがあることから，石油元売事業者や潤滑油事業者団体に向けて偏りの解消や安定供給の確保を要請，赤澤 亮正 経済産業大臣が2026年4月17日（金）の閣議後会見で明らかにした。
